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要旨
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I．本報告書の目的と構成<br>製薬企業において新薬の創出が困難さを増している中、バイオテクノロジーをベースとした独自の創薬技術をもとに新薬を生み出す創薬型バイオベンチャー（以下、創薬ベンチャー）が存在感を示すようになってきた。製薬企業にとって効率的かつ効果的に革新的な医薬品を創出するためには、創薬ベンチャーとアライアンスを組むことにより新薬シーズを取り込み、開発パイプラインを増強することが重要な戦略課題となってきている。また近年では製薬企業によるバイオベンチャーの買収が進展しつつあり、両者の間の垂直統合強化の傾向も見られるようになっている。本研究は、日米欧製薬企業が上市した主要医薬品および新薬開発のパイプラインにおいて創薬ベンチャーがどの程度に重要となっているのか、特に製薬企業の開発品目の中で創薬ベンチャーからのライセンスやその買収によるシーズ獲得がどのように重要になってきているか、それに日米欧の製薬企業の間にどのような差が存在するか、外部から導入されたシーズの質は高いのかどうか、そして外部シーズの導入が製薬企業のパフォーマンスにどのように影響を与えるかを分析する。以下では、広義の「アライアンス」にはM&Aを含めて考えるが、ライセンスあるいは共同研究のみを対象として使う場合にはそれを明確にした上で同じくアライアンスと呼ぶこととする。<br>本稿は全体で４章から構成される。第１章では、世界売上げ上位100品目の中で創薬ベンチャー起源の大型医薬品の特徴を概観し、これらの医薬品について製薬企業とのアライアンスがどの程度行われているのか調べる。また、日米欧の主要な研究開発型の製薬企業（各地域の売上げ上位10社）の主要製品に占める創薬ベンチャー起源品目の割合について国際比較する。第２章では、製薬企業の開発品目について、創薬ベンチャーとのアライアンスの観点から国際比較を行う。具体的には、製薬企業と創薬ベンチャーの地理的関係、アライアンス時の開発ステージ、アライアンスの対象となった開発品目の特徴、薬効領域などについて分析を行う。また、日本の創薬ベンチャーの開発品目の特性についても調べる。第３章では、製薬企業の開発品目が自社起源であるか、創薬ベンチャーからのライセンスであるか、買収によるシーズ獲得であるかの決定において、企業規模などの企業特性およびシーズの革新性などの技術特性がどのような影響を持っているか分析する。ライセンス対象となっているシーズは内部開発のシーズと比べてどのような特徴があるか、またライセンスと買収によるシーズ獲得の決定要因の差にも注目する。第４章はアライアンス契約のデータベースを活用して、探索段階を含めた研究開発関連アライアンスの実施状況を、時系列、創薬のステージ別、テクノロジー別に概観し、日本の製薬企業におけるアライアンスとM&Aの特徴を欧米企業との比較において浮き彫りにする。製薬企業間の水平的な契約と製薬企業とバイオベンチャーとの垂直的な契約を識別した分析を行う。最後にそうしたアライアンスやM&Aが、企業価値の形成にどの程度寄与しているのかを統計的に検証する。<br>II．主要な知見<br>第１章第１節 世界売上げ上位品目にみる製薬企業と創薬ベンチャーとのアライアンス<br>・ IMS World Review（IMS Health） の1997年から2007年まで11年間の世界売上げ上位100品目を対象に製薬企業起源か創薬ベンチャー起源か、また低分子医薬品かバイオ医薬品かの分析を行った。<br>・ 全期間にわたり、製薬企業起源の医薬品数が最も多いが、創薬ベンチャー起源の医薬品が近年増加してきた。<br>・ 創薬ベンチャー起源の品目数は、1997年から2001年までは10品目以下であまり変化はなかったが、2002年以降、増加に転じ、2007年には19品目と約2割を占めるようになった。<br>・ 製薬企業起源の品目の売上げは、売上総額そのものは大きいが、売上額年成長率は停滞傾向にあり、直近では約4%程度である。一方、創薬ベンチャー起源品目の売上額年成長率は、2002年以降20%以上と成長が著しく、また1品目あたりの平均売上額においても創薬ベンチャー起源のバイオ医薬品が2001年以降最も大きくなっている。<br>・ 創薬ベンチャー起源の医薬品のほとんどはバイオ医薬品である。2000年まではインターフェロン、ホルモン、造血因子等が主であったが、2001年以降、抗体医薬が売上げ上位にエントリーするようになった。抗体医薬の売上伸長は目覚ましく、バイオ医薬品の売上成長を牽引している。<br>・ 創薬ベンチャー起源の医薬品の多くが製薬企業に導出され、製薬企業の販売品目となっている。<br>第１章第２節 日米欧主要製薬企業の主要製品にみる創薬ベンチャーとのアライアンス<br>・ 2002年および2007年の日米欧各主要企業10社の各企業売上げ上位10品目について創薬ベンチャー起源の品目の割合を調査した。<br>・ いずれの年においても、米国と欧州の製薬企業の主要製品に占める創薬ベンチャー起源の品目の割合は、約12-14%であるのに対し、日本の製薬企業の場合は、5%にとどまっている。<br>・ 創薬ベンチャー起源の品目が主要製品の5割を占める企業もあれば、創薬ベンチャー起源の品目が主要製品にはない企業もあるなど、創薬ベンチャーへの依存度は企業によって異なる。<br>第２章 開発中の医薬品にみる製薬企業と創薬ベンチャーとのアライアンス<br>（ライセンスと買収による外部シーズの導入）<br>・ 日米欧各主要企業10社の開発品情報（2009年1月時点）をPharmaprojectsの開発品データベースから取得し、オリジネーター企業を特定した。<br>・ どの地域の製薬企業も開発品目の40-50%が他社起源であり、そのうち75-90%が創薬ベンチャー起源の品目である。また、後者の中で買収によるシーズが約3分の1を占める。<br>・ 開発ステージ別にみると、前臨床ステージに創薬ベンチャーからの品目が多い。<br>・ 創薬ベンチャー起源の開発品目数をベンチャーの国籍別にみると、米国が最も多く、イギリス、カナダ、スイスと続いている。欧米以外では、カナダ、オーストラリア、日本が多い。日本の創薬ベンチャー起源の品目は米国の30分の1、イギリスの4分の1、ドイツやフランスの半数の水準である。<br>・ 日米欧いずれの製薬企業も米国の創薬ベンチャーからの導入品が最も多いが、欧州の創薬ベンチャーからは欧州企業に、日本の創薬ベンチャーからは日本企業に導出されているケースが比較的多く、アライアンスの決定要因に地理的な近接性が影響していることが示唆される。<br>・ 製薬企業の現在の開発パイプラインを構成している創薬ベンチャー起源品目の導入年は主に2003年以降である。<br>・ アライアンス時の開発ステージをみると、欧米企業は前臨床ステージの品目を多く導入しているが、日本企業は臨床ステージに進んだ品目を多く導入している。<br>・ 創薬ベンチャーの買収件数が近年増加しているが、買収される創薬ベンチャーは、米国籍の企業が多い。ただし、欧州の製薬企業は欧州の創薬ベンチャーを買収するケースが多く、また日本の創薬ベンチャーが買収された事例はまだ無い。<br>・ 日米欧いずれの製薬企業も低分子開発品は自社品の方が導入品より多いが、バイオ開発品は創薬ベンチャーからの導入品数が自社品数をしのいでいる。ただし、創薬ベンチャーからの導入品目数でみると、バイオ開発品より低分子開発品の方が多い。<br>（アライアンスにみる創薬ベンチャーの技術と薬効領域）<br>・ 日米欧主要製薬企業の2002年と2009年のバイオ開発品について比較を行った。<br>・ いずれの地域の企業においても2002年から2009年にかけてバイオ開発品が増加している。欧米企業は自社起源のバイオ開発品目も増加しているが、多くは創薬ベンチャー（買収した創薬ベンチャーを含む）からの導入品である。<br>・ 日本企業は2002年時点では買収による獲得は皆無だったが、2009年1月時点では導入と同程度になっている。<br>・ 創薬ベンチャーから導入したバイオ開発品を分子カテゴリー別にみると、日米欧企業いずれにおいても2002年から2009年にかけて抗体医薬の開発品が急増している。<br>・ 欧米の製薬企業は広い分子カテゴリーのバイオ開発品を導入しているが、日本企業は一部の分子カテゴリーに限られている。特に、遺伝子治療・核酸や細胞医薬、また遺伝子組換えワクチンなどの先端分野の開発品を日本企業はあまり導入していない。<br>・ 日米欧製薬企業いずれにおいても創薬ベンチャー起源の品目の薬効領域は「抗腫瘍剤および免疫抑制剤」領域が多い。<br>（日本の創薬ベンチャーの開発品目）<br>・ 2000年以前は日本の創薬ベンチャーは前臨床以降の開発品目をほとんど有しなかったが、2000年以降は急増している。<br>・ Pharmaprojectsデータベースによると2008年における日本の創薬ベンチャーの開発品目数は77品目。前臨床ステージの品目が多く、臨床ステージにはあまり進んでいないが、数尐ないながらも申請まで到達した品目もでてきた。<br>・ 日本の創薬ベンチャーの開発品目の種類は、低分子開発品や核酸医薬・遺伝子治療の分子カテゴリーのバイオ開発品が多い。抗体医薬は数尐ない。<br>第３章 医薬品産業における開発プロジェクトのシーズの源泉：企業特性と技術特性の影響<br>・ 日米欧の上位製薬企業30社の中で財務データおよび米国特許データが確保できた25社（日米各9社、欧州7社）を対象に、創薬ベンチャーからライセンスによるシーズ導入あるいは買収によってシーズの導入を行う頻度の決定要因について分析をした。その結果、以下の示唆が得られた。<br>・ 第一に、企業規模の影響については、日米欧の主要製薬企業の中でもより大きな企業、また、企業規模と比較してバイオ特許を保有していない企業が、内部開発と比較してバイオ企業買収によるシーズの獲得をより行う強い傾向がある。内部開発の品目数は企業規模に対して逓減する傾向があり、製薬企業の規模拡大ほどは内部の開発プロジェクトが進まないことを反映している可能性がある。<br>・ 他方で、内部開発に対するライセンスの頻度については、買収と異なって企業規模の影響は有意ではなく、より独立的である。<br>・ また、特許の被引用度で評価した特許の質が高い企業あるいは研究開発集約度が高い企業が、買収あるいはライセンス・インによる外部シーズの獲得も内部開発と比して多い傾向も観察され、外部シーズの導入に企業における技術の吸収能力の重要性も示唆される。<br>・ 第二に、シーズの技術特性の影響については、新規性（ノヴェルティー）が高い技術（医薬品候補）であればあるほど、内部開発よりはライセンス・インからのシーズ獲得となっている。ライセンスによって外部からより新規性の高いシーズが導入されており、ライセンス市場で深刻な逆選択問題が発生している危険性は小さいことが示唆される。内部開発と買収を比較した場合も、新規性が高いシーズは若干であるが後者から獲得される頻度が高くなる。その原因として、(1)シーズが最終的に医薬品として成功するかどうかの不確実性は高くても、それは創薬ベンチャーと製薬企業の両者にとって均一に高く、両者から見て革新的なシーズには高い価格が設定されている、(2)情報の非対称性がある場合には、それが解消される段階まで創薬ベンチャーは開発を進めて、ライセンスを行う選択肢があることなどの仮説が考えられるが、今後の検証が必要である。<br>・ また、製薬企業の開発品目のうちで、創薬ベンチャーからのライセンス品目の割合（導入時ではなく現在時点で）は、前臨床の段階と申請以後の段階で高いという結果になっており、不確実性が大きくても情報の非対称性が小さいシーズは前臨床段階でライセンスされ、情報の非対称性が大きいシーズは創薬ベンチャーによって更に開発されその結果情報の非対称性が減尐した段階でライセンスされることを示唆している。<br>・ 第三に、こうした企業特性や技術特性をコントロールした上では、日米欧企業の間に買収やライセンス・インによるシーズ獲得の頻度に有意な差はなく、現在時点（2009年1月時点）の開発プロジェクトでは創薬ベンチャーからの導入比率において日本企業は欧米企業と大きな差は無くなっていることを統計的にも確認した。<br>第４章 医薬品産業における企業価値の決定要因：R&DアライアンスとM&Aの効果<br>・ 本章前半では、Recombinant Capital社のアライアンス・データベースを用いて、R&DアライアンスおよびM&Aの実施状況を概観し、日本企業と欧米企業との取り組みの違いを探った。分析対象は、前章同様、日米欧の主要製薬企業（各地域の売上げ上位10社）である。分析対象となるアライアンスとしては、バイオベンチャーのみならず製薬企業同士のアライアンスも含んでおり、また探索段階やシーズ獲得以外の技術に対するアライアンスをも含めている。アライアンスにおいては製薬企業とバイオベンチャーの間の垂直的な契約が製薬企業間の水平的な契約より件数において圧倒的に多く、M&Aにおいては件数では垂直的な契約が多いが、金額では製薬企業間の水平的な契約が多い。①企業規模に対して、日本企業によるアライアンス件数は欧米企業に比べて尐なくないが、M&A金額は小さいこと、②日本企業のアライアンスは欧米企業のそれと比較して、上流ステージで先端的な技術を獲得する動機は弱い一方で、下流ステージ、特に第II相や第III相臨床試験といったリスクが尐ない開発品を導入することによって製品ポートフォリオを補完する目的が強いこと、等が確認された。何れも前章までの分析結果と整合的である。<br>・ 後半では、各地域上位10社（合計30社）の中で財務データ、特許データが入手できた25社を対象として、R&DアライアンスおよびM&Aが企業価値に与える影響を計量的に検証した。分析から、企業規模（有形資産）に比してR&DアライアンスやM&Aを多く実施している企業の、その有形資産に対する企業価値は低い傾向にあることが示された。社外の能力に過度に依存した結果、社内の研究開発能力が陳腐化するといったケースを除けば（医薬品産業の上位企業の中にそうした企業が存在するとは考えにくい）、外部の研究資源を取り込み、知的資本を増強すること自体が、企業の将来収益を低下させる可能性は低い。統計的な有意性は必ずしも高くないが、サイエンス・リンケージや特許の被引用度で評価した吸収能力が高い企業ほど、アライアンス等が企業価値を高める効果が大きいことも、前述の可能性を否定していると理解できる。したがって、本章の結果は確定的なものではなく、データの拡充を含めて、今後更に検討が必要である。<br>III．結語<br>・ 新薬の創出が困難さを増す中、先端的なバイオ技術をもとにシーズを創出する創薬ベンチャーとのアライアンスは製薬企業にとって重要な選択肢となってきた。特にバイオ医薬品は製薬企業の従来の創薬手法である低分子化合物の技術では対応が難しいことに加え、創薬ベンチャーは低分子シーズの創出にも参入するようになってきて、創薬ベンチャー起源の医薬品の範囲は拡大している。<br>・ こうした中で、各地域の製薬企業はベンチャーから積極的に技術およびシーズの取り込みを図ってきた。ライセンスによって内部開発と比べて新規性の高いシーズを獲得してきている。日本の製薬企業は、上市製品に占める創薬ベンチャー起源のシーズの割合では欧米企業の半分未満であるが、最近の開発プロジェクトでは欧米企業とほぼ同じ割合で創薬ベンチャー起源のシーズを導入しており、そのアライアンスは拡大している。但し、欧米企業と比べると、リスクの大きい前臨床や先端分野でのアライアンスの割合が小さい。<br>・ 創薬ベンチャーとのアライアンスの手法としてはライセンスおよび買収があるが、近年は買収が活発に行われるようになってきており、現状の開発プロジェクトにおいて、主要製薬企業の平均で、創薬ベンチャーからの導入シーズの約3分の1を買収が占める。日本企業も近年買収は拡大しているが、まだシーズ獲得に占める買収の割合は小さい。<br>・ アライアンスには地理的な近接性が重要な要素となっていることが示唆されている。価値の高い技術を一早く取り入れるためには、日本製薬企業にとっても、日本における創薬ベンチャーが育つことが有益である。<br>・ わが国は基礎研究のレベルは高く、優れた創薬ベンチャーがでてくる素地はあると考えられるが、米国のみならず欧米主要国と比較しても創薬ベンチャーが育ってないのが現状である。開発ステージ（前臨床以降）の品目を有する企業は2000年以降になってようやく出現してきたが、現在の開発品目の分子カテゴリーをみると、製薬企業が従来アライアンスを行ってきた分野とは一致しているとはいい難い。<br>・ 製薬企業と創薬ベンチャーとの発展の間に好循環をもたらすには、わが国においても創薬の担い手としての創薬ベンチャーの育成を図ると共に、製薬企業と創薬ベンチャーとのアライアンスを活性化することが重要である。そのためには、創薬ベンチャー側は、高度な基礎研究成果、また今後強化が予想されるアカデミア・医療機関等における臨床研究を活用することにより、先端技術の取り込みを図るとともに、同時に製薬企業のニーズを的確に把握しつつ、シーズの開発を行うことが重要である。シーズ開発へのリスク資金供給の強化も重要である。また、製薬企業側も先端技術の吸収能力を高めるとともに、必要な技術や今後世の中で求められる医薬品の方向性などについての情報発信を積極的に行うことが必要である。<br>・ 本研究には残された課題も多い。その一つは大企業が近年創薬ベンチャー買収への傾向を強めている原因の分析である。創薬ベンチャーの研究開発能力を全体として活用するには規模が重要であり、製薬企業が過去水平合併によって規模を拡大してきたことが垂直合併も促している可能性、バイオ医薬の開発における資金リスクが大きくなり製薬企業が資金の供給者として重要性を高めている可能性、水平合併が必ずしも創薬能力の強化につながらず創薬ベンチャーの買収でそれを補っている可能性、などが候補として考えられるが、今後の研究が必要である。<br>・ また、導入や買収によるシーズ獲得が企業価値に与える影響については、本研究の特徴として、アライアンスと買収をそれぞれ水平的な契約と垂直的な契約に分けた上で分析を行ったが、それぞれの有意な効果あるいは効果の差を確認できなかった。その原因として、データの制約によって、クロス・セクションの分析しか実行できなかったこと等があると考えられ、今後時系列上の変化も活用した分析の実施が重要である。また、アライアンス等によって獲得された技術が、創薬のシーズなのか、あるいはリサーチ・ツールなのかの識別、パイプライン情報等を収集して企業の研究開発資産の評価を行うことなども重要な課題として残っている。
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