標準化総論：ビジネス戦略に活かす基礎知識
江藤学（編）
日本規格協会（2026/04/28）
本書は、日本規格協会創立80周年記念事業として、2016年刊の『標準化教本』を「産業標準化法」の施行や激変するグローバル環境に合わせて全面改訂したものです。 単なる技術解説に留まらず、ビジネスエコシステムの構築やバックキャスト思考に不可欠な「戦略的ツール」としての標準化を体系化。日本の第一人者とJSAグループの専門家が、次世代の標準化…
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新・標準化戦略：ルール作りで「市場」を創る
江藤学（編）
日本規格協会（2026/04/28）
本書は、日本規格協会が「標準化のビジネス活用」を本格的に解説した初の戦略書です。標準化を単なる技術仕様と捉えず、市場を支配するための「能動的な経営戦略」として再定義しています。 1.「教科書」ではなく「戦略の武器」 基礎知識を網羅した姉妹書『標準化総論』に対し、本書は「どう勝つか」に特化した実践編です。第一線の研究者と実務家が、現代…
Advancement in Cell and Gene Therapy Research: A 35-Year Bibliometric Perspective
Kitahara, Yuki：Hiroaki Koda：Junya Kataoka：Kumiko Tatsumi：Ryo Nishino：Tohru Yoshioka-Kobayashi：Sumimasa Nagai
『Cytotherapy』 Vol. 28 Issue 4 pp1-11 （2026/04/01）
【Background】 Cell and gene therapies (CGT) have been increasingly translated into clinical practice over the past three decades; however, their development has been une…
特集論文 ビジネス実験ができる企業の基盤：ビッグデータの利活用をめぐる組織能力研究からの示唆
吉岡（小林）徹：平井祐理
『一橋ビジネスレビュー』 73巻 4号 20-32頁 （2026/03/31）
ビジネス実験とはいったい何なのか、そして、それをどのような場面、どのような組織でも有効に活用するためには何が必要なのか。既存研究からは、ビジネス実験をビジネスの質の向上に結びつけるには組織としての能力が求められる可能性が示唆されている。その能力がなければ、誤った実験によりビジネスの質が低下し、意図した効果が得られない。本論文では、既存論…
論文
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ビジネス・ケース HENNGE ：多様性を組織の力にする経営
青島矢一
『一橋ビジネスレビュー』 73巻 4号 130-145頁 （2026/03/31）
HENNGEは、1996年に設立されたクラウドセキュリティサービスを提供する企業である。２度の倒産危機を乗り越え、2011年に主力事業「HENNGE One」を開始。現在は東証上場企業の約19％が導入するまでに成長し、強固な収益基盤を築いている。同社の最大の特徴は、徹底したダイバーシティ＆インクルージョン（D&I）経営にある。現在、エン…
論文
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How Subsidiaries Leverage Institutionally Derived Influence in Headquarter Strategy Initiatives
Padrón-Hernández, Ivar：Edward Gillmore
『 Journal of International Management』 Volume 32 Issue 2 pp1-18 （2026/03/01）
Research on headquarters–subsidiary relationships has shown how subsidiaries respond to local institutions, but less is known about how they leverage those same institut…
GVCとレジリエンス
黒石悠介：中島賢太郎：高安優太郎：田中万理
『フィナンシャル・レビュー』 通巻第162号 149-181頁 （2026/03/01）
本稿は，グローバル・バリュー・チェーン（GVC）と貿易ネットワークに対する巨大災害の影響，および日本企業のレジリエンスを実証的に検討する。パンデミックやウクライナ侵攻はサプライチェーンの脆弱性を顕在化させ，各国経済に深刻な影響を及ぼしたが，企業が取引関係をどのように再構築してきたかに関する研究は依然として乏しい。本稿は2017～2022…
中国上場企業のもう一つの「顔」：中国深圳創業板上場企業の属性と経営チームの特徴に関する実態調査（2009年～2022年）
于雷・軽部大・内田大輔
『Venture Review=日本ベンチャー学会誌』 47号 39-44頁 （2026/03/01）
博士人材のトランスファーラブル・スキルと就職後の職務満足・異動
吉岡(小林)徹：片岡純也：横田一貴：柴山創太郎：川村真理
No.246 NISTEP DISCUSSION PAPER, 文部科学省科学技術・学術政策研究所 （2026/03/01）
ワーキングペーパー
関連URL：
IPO後におけるTMT成員の退出と企業成長：能力・動機・機会の調整効果
橘樹：軽部大：内田大輔
『Venture Review = 日本ベンチャー学会誌』 47号 27-38頁 （2026/03/01）
Assessing international knowledge spillovers from government funded R&D: evidence from Japanese national projects
Takada, Naoki：Yaichi Aoshima：Kazunari Matsushima：Akira Izumi
『International Journal of Technology Management』 Vol.99 No.1-2 pp127-146 （2026/02/25）
This study investigates international knowledge spillovers arising from government-funded R&D projects (GFPs). While GFPs are often justified by their domestic benefits, their international effects remain less clear. We posit that GFPs amplify international spillovers by signalling technological promise: government selection legitimise…
歩いて学ぶ都市経済学
中島 賢太郎
日本評論社（2026/02/23）
【書評】『毎日新聞』、『宣伝会議』、『週刊 東洋経済』、『経済教育ネットワーク』、『運輸政策研究』、『KyodoWeekly』、一橋大学『経済研究』、ダイヤモンド・オンライン、等で取り上げられました。
イノベーション実現の条件（中）：探索投資、支える体制を
日本経済新聞 （2026/01/15）
著者：青島矢一 2026年1月15日 朝刊 経済教室欄 29面掲載
ビジネス・ケース コプレック：「工場を、誇ろう。」プロジェクトによる製造業のリブランディング
桐山智光：腰原茂弘：佐藤和：二木康裕：西阪卓：坂東淳子：山下慶子：青島矢一
『一橋ビジネスレビュー』 73巻 3号 134-147頁 （2025/12/30）
コプレックは、1951年に静岡県掛川市で創業した精密板金加工を中核とする企業である。2013年に３代目社長に就任した小林永典は、「絶句される工場にする」「家族や恋人がきても恥ずかしくない工場にする」という革新的コンセプトを掲げ、投資の重点を工場設備から社員の健康・学習といった人的資本へと大胆にシフトした。2022年には「工場を、誇ろう。…
論文
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ビジネス・ケース ヘラルボニー：違いを価値に
軽部大：内田大輔：山田仁一郎
『一橋ビジネスレビュー』 73巻 3号 118-133頁 （2025/12/30）
障害者の就労課題は、個人の能力ではなく、社会制度や慣習が生む「社会的障壁」に起因する点に本質がある。法定雇用率制度などの整備が進む一方で、福祉とビジネスが分断されたままでは、真に分け隔てのない社会は実現しない。必要なのは、障害を「欠如」ではなく「違い」として捉え、その特性を経済的価値へと転換する社会的変革である。ヘラルボニーは、障害のあ…
論文
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Comparison of AI Transformation Policy Directionality in Korea and Japan
Maliphol, Sira：Wonsub Eum：Byeongwoo Kang
『Korean Management Review』 Vol. 54 No. 6 pp1989-2016 （2025/12/01）
This study examines the Artificial Intelligence (AI) transformation policies of South Korea and Japan through a comparative case study approach, analyzing policy documents from the OECD AI Policy Observatory and other recent legislation. Policies targeting emerging sectors like AI offer the groundwork for understanding policy direction…
誰が技術と社会の関係性のビジョンの具体化を行うのか：Industrie 4.0からの示唆
吉岡(小林) 徹：小澤雄太郎：杉崎弘
『研究 技術 計画』 40巻 3号・4号 396-412頁 （2025/12/01）
技術起点の社会変革を目指したイノベーション政策では，技術と社会の関係性についての具体的なビジョンの作り込みが求められる。しかし，その複雑性と高度性から政府が担うことは容易ではない。これまでの研究では，主として産業セクターや学術セクターの，技術の変化に対して直接の利害を持つアクターによるネットワーク，または，政府の支援を受けた非営利組織な…
科学技術基本計画はどう変化してきたか：システム理論からの分析
田原敬一郎：吉岡(小林) 徹：山野宏太郎：高橋真木子
『研究 技術 計画』 40巻 3号・4号 285-304頁 （2025/12/01）
科学技術・イノベーション政策は社会目標の重視とともに複雑化し，誰のどのような活動をどう評価するべきかがわかりにくくなっている。そこで本稿は，科学技術・イノベーション政策に関する3つのフレーム（1.リニアモデル，2.ナショナル・イノベーション・システム，3.トランスフォーマティブ・チェンジ）と，システム理論の2つのパラダイム（サイバネティ…
The Economics of Spatial Mobility: Theory and Evidence Using Smartphone Data
Miyauchi, Yuhei：Kentaro Nakajima：Stephen J Redding
『Quarterly Journal of Economics』 Vol.140 Issue 4 pp.2507-2570 （2025/11/01）
We develop a tractable quantitative framework for modeling the rich patterns of spatial mobility observed in smartphone data. We show that travel is frequently undertaken as part of a travel itinerary, defined as a journey starting and ending at home that can include more than one intermediate stop on a given day. We show that these tr…