イノベーションを生む土壌(上) 社会課題解決の先頭に立て:日本経済新聞
日本経済新聞 (2023/10/31)
著者:軽部大, 2023年10月31日, 朝刊, 経済教室欄30面掲載
日本経済新聞 (2023/10/31)
著者:軽部大, 2023年10月31日, 朝刊, 経済教室欄30面掲載
吉田聖崇:青島矢一
『一橋ビジネスレビュー』 71巻 1号 130-142頁 (2023/07/04)
近年、日本企業によるスタートアップ投資が活発化している。その手段の1つとして、事業会社が自己資金でファンドを組成してスタートアップ企業に出資するコーポレート・ベンチャーキャピタル(CVC)が注目されている。国内CVCのなかでこれまでトップクラスの投資実績を上げてきたのが、株式会社アカツキのCVC子会社Akatsuki Venturesで…
論文
関連URL:
青島矢一:金柄式
『組織科学』 第56巻 第4号 4頁-19頁 (2023/06/20)
日本の上場企業のデータを用いて余剰資源がR&D活動やベンチャー投資に与える影響を実証した。分析結果からは、(1)余剰はR&D活動ベンチャー投資を促進するが、その関係は一部非線形であること、(2)R&D支出の増大は非主力製品分野への資源配分比率を減少させること、(3)外国人株主比率はR&D支出を増大させるが、その効果は低減すること、(4)…
工藤(原)由佳:宮澤優輝:原泰史:橘樹:軽部大
WP#23-03 一橋大学イノベーション研究センター (2023/06/05)
個別企業の戦略行動と産業レベルの市場形成はいかに相互に作用しながらイノベーションに結実するのか。本研究の目的は、カテゴリー論を援用しながら、低糖質市場の形成過程を個別企業の取り組みや製品動向、消費者による関連用語の利用に関するデータを通じて検討し、この問いに回答を導き出すことにある。カテゴリー論では、カテゴリーの境界や意味の曖昧さが、…
軽部大:橘樹:宮澤優輝:アヴィマニュ・ダッタ
『一橋ビジネスレビュー』 70巻 4号 152-169頁 (2023/03/30)
年に世界初のクオーツ式腕時計開発に先行したセイコーエプソンは、その後のクオーツ全盛期においても、継続的に新しい腕時計の開発に取り組んでいた。そのなかで誕生したのが、機械式腕時計と同じように「ぜんまい」を動力としながらクオーツ式腕時計と同程度の高精度を実現する、時計業界の既成概念を覆す革新的機構「スプリングドライブ」である。多くの革新事例…
論文
関連URL:
南敦:木島絵里子:内田翔太郎:佐藤栄二:澤村慎太郎:森一晃:青島矢一
『一橋ビジネスレビュー』 70巻 3号 114-127頁 (2022/12/29)
「獺祭」で知られる旭酒造は、山口県岩国市に酒蔵を構える老舗メーカーである。国内の日本酒市場はこの50年間で縮小の一途をたどり、企業規模とブランド力の弱い旭酒造は、1980年代に経営危機に直面する。そのなかで社長に就任した桜井博志は、「脱」杜氏の酒造りと製造工程の見える化、高品質の高級酒路線など、当時の日本酒業界の常識や慣習を破る改革を次…
論文
関連URL:
論文
関連URL:
Fujiwara, Masatoshi; Yaichi Aoshima
Springer Nature Singapore, 372pp.(2022/12/16)
This book explores how a long-term innovation can take place based on historical analyses of the development of reverse osmosis (RO) membrane from the early 1950s to the mid-2010s. The RO membrane is a critical material for desalination that is a key to solve water shortages becoming serious in many places of the world. The authors …
Annual Meeting of the European International Business Academy (EIBA) (2022/12/10)
Findings in extant research on how the home country matters in cross-border M&As by emerging-market firms are inconclusive. To take stock of extant research and investigate commonalities as well as disparities, we conducted a systematic literature review of 59 empirical articles on this topic. We categorize previous findings according …
Annual Conference of the Euro-Asia Management Studies Association (EAMSA) (2022/10/29)
Findings in extant research on how the home country matters in cross-border M&As by emerging-market firms are inconclusive. To take stock of extant research and investigate commonalities as well as disparities, we conducted a systematic literature review of 59 empirical articles on this topic. We categorize previous findings according …
研究会・講演録・講義録・コンファレンスペーパー
関連URL:
https://sites.google.com/view/eamsa2022tokyo/programme/sat-29th-october
橘樹:軽部大:内田大輔
『Venture Review』 Vol.40 113-118頁 (2022/10/06)
論文
関連URL:
谷口諒, 組織学会(編)『組織論レビューⅣ:マクロ組織と環境のダイナミクス』 117-144頁
白桃書房(2022/09/26)
新進気鋭の研究者たちによるレビュー論文を集成した『組織論レビューI・II』(2013年刊)は、組織論における最新かつ重要なトピックを網羅し、大変反響を呼び、両巻とも重版がかかった。レビュー論文は、既存の研究を体系的に収集・検討し、それ自体で学術的貢献を生み出している論文である。特に本書の各レビュー論文にはそれぞれ、当該分野で実績ある研究…
内田大輔:芦澤美智子:軽部大
『日本経営学会誌』 50号 59-72頁 (2022/07/01)
論文
関連URL:
橘樹:内田大輔:軽部大
『一橋ビジネスレビュー』 70巻 1号 126-138頁 (2022/06/30)
日本環境設計は、不要になった服が大量に廃棄される現実への強い問題意識を持つ2人の創業者が2007年に設立したスタートアップである。限られた資源の有効活用の必要性を唱える「循環型社会」は、理念としてはわれわれの生活に定着した。しかし、現実には解決すべき課題が多く、理念と現実の間にはギャップが存在している。同社は独自の技術を生み出し、消費者…
論文
関連URL:
尾田基
CASE#22-01 一橋大学イノベーション研究センター (2022/06/02)
本論では、カゴメの 1990 年代後半から 2000 年代の組織改革と新事業開発を、最終消費者との接触機会を増やすという観点から整理し解釈する。カゴメは 1980 年代に進めていた多角化から方針転換し、1990 年代後半からは「集中と成長」を掲げ、職能制組織から事業部制組織に近い組織体制へと変更した。その後、様々な改善活動や新事業開発が…
宇野舞: 山下裕子
WP#22-04 一橋大学イノベーション研究センター (2022/05/16)
本研究は複数の IT サービス企業へのインタビューを通じて企業がどのように戦略的営業 組織を構築し,その際にどのような制約に直面するのかを把握することを目指す.従来の営 業組織の在り方には多様性があり,組織の在り方が異なれば顧客ニーズへのアプローチに も違いが生じる.従って,自社と市場の将来を見据える長期的視点を持ち,どの顧客のどの ニ…
市川類
WP#22-03 一橋大学イノベーション研究センター (2022/05/12)
気候変動問題への関心の高まりの中、近年、世界各国において、2050年までのカーボンニュートラルの実現の目標が宣言され、その実現に向けて、政府のみならず、多くの企業が取り組みを進めている。このカーボンニュートラルの実現は、原則として、化石燃料の利用を廃止することを意味することから、化石燃料産業を中心に多くの事業構造転換が求められることにな…
市川類
WP#22-02 一橋大学イノベーション研究センター (2022/05/12)
近年、気候変動問題を初め環境・社会問題への関心が高まる中、その対応に係る企業経営に関し、従来のCSV、ESG投資、SDGs、ステークホルダー資本主義、パーパス経営など、各種のサステナビリティ経営あるいはそれに関連する概念が、バズワードのように登場している。これらの概念は、新たな経営手法として、多くの経営指南書に近年登場し、その戦略的な…
論文
関連URL: